doda人材紹介サービスとは？手数料・登録方法を徹底解説

人材紹介サービスを検討する中で「doda人材紹介」の名前を目にする機会は多いのではないでしょうか。業界最大級の登録者数を誇り、完全成功報酬型で初期費用がかからないことから、多くの企業が利用を検討するサービスです。しかし、手数料の仕組みや登録方法、自社に合うかどうかの判断基準がわからないという声も少なくありません。

本記事では、doda人材紹介サービスの基本情報から手数料の計算方法、契約の流れまでを網羅的に解説します。採用担当者が押さえておくべきポイントを整理してお伝えしますので、サービス利用を検討する際の参考にしてください。

doda人材紹介サービスとは

doda人材紹介サービスは、パーソルキャリア株式会社が運営する中途採用支援サービスです。まずはサービスの基本的な仕組みと特徴について理解しておきましょう。

サービスの基本概要と運営会社

doda人材紹介サービスは、転職希望者向けの「dodaエージェントサービス」の法人向けサービスとして提供されています。運営元のパーソルキャリア株式会社は、人材サービス業界大手のパーソルグループに属しており、長年にわたって転職支援事業を展開してきた実績があります。

厚生労働省から「職業紹介優良事業者」の認定を受けており、サービスの信頼性は高いと言えるでしょう。全国に拠点を持ち、幅広い業種・職種に対応している点も特徴です。

完全成功報酬型の料金体系

doda人材紹介サービスの最大の特徴は、完全成功報酬型の料金体系です。採用が決定するまで一切費用が発生しないため、初期投資のリスクを抑えて採用活動を開始できます。

募集開始から書類選考、面接の実施まで、すべて無料で進められます。費用が発生するのは採用が決定し、入社が確定した時点のみ。万が一、選考の結果として採用に至らなかった場合でも、費用負担は発生しません。

専任担当制によるマッチングの仕組み

doda人材紹介サービスでは、企業と転職希望者それぞれに専任の担当者がつく体制をとっています。企業側を担当するのがRA（リクルーティングアドバイザー）、転職希望者側を担当するのがCA（キャリアアドバイザー）です。

RAは業界や職種ごとに専門性を持ち、企業の採用要件を深く理解した上で適切な人材を推薦します。CAは転職希望者のキャリアカウンセリングを行い、志向や適性を把握します。両者が連携することで、企業と転職希望者双方にとって最適なマッチングを実現する仕組みです。

doda人材紹介の手数料の仕組みと相場

人材紹介サービスを利用する上で最も気になるのが手数料ではないでしょうか。ここでは、doda人材紹介サービスの手数料の計算方法と相場について詳しく解説します。

紹介手数料の計算方法

doda人材紹介サービスでは「届出制手数料」を採用しています。これは、採用決定者の理論年収に一定の料率を掛けて手数料を算出する方式です。doda人材紹介サービスの場合、料率は35%に設定されています。

たとえば、理論年収500万円の人材を採用した場合、紹介手数料は500万円×35%＝175万円となります。この料率35%は人材紹介業界における標準的な水準であり、他社サービスと比較しても一般的な設定です。

理論年収の具体的な算出方法

理論年収は、採用決定者が入社後に実際に受け取る年収とは異なる点に注意が必要です。理論年収の計算式は「月給12ヶ月分＋賞与＋交通費以外の諸手当」となります。

諸手当には、残業手当、役職手当、家族手当、住宅手当、資格手当などが含まれます。

変動給が多い場合は、企業の平均値や前年度実績をもとに算出されるのが一般的です。契約前に、どの項目が理論年収に含まれるかを担当者に確認しておくとよいでしょう。

手数料の目安

料率35%を基準とした場合、採用する人材の年収帯によって手数料は大きく変動します。年収400万円の人材であれば約140万円、年収500万円であれば約175万円、年収600万円であれば約210万円が目安となります。

人材紹介業界全体の料率相場は30〜35%程度とされており、doda人材紹介サービスの35%は標準的な水準です。採用難易度の高いポジションや専門性の高い人材の場合は、料率が異なることもあるため、事前に確認することをおすすめします。

早期退職時の返還金制度

採用した人材が早期に退職してしまった場合、支払った手数料はどうなるのでしょうか。doda人材紹介サービスには返還金制度が設けられています。

返還金制度とは、採用決定者が入社後すぐに退職した場合に、紹介手数料の一部が返金される仕組みです。返還される金額は、退職までの期間によって変動します。入社から退職までの期間が短いほど、返還率は高くなる傾向にあります。

一般的な返還金規定では、入社後1ヶ月以内の退職で手数料の80%程度、1ヶ月超3ヶ月以内の退職で50%程度が返還される設定になっていることが多いです。ただし、具体的な返還率は契約内容によって異なるため、契約時に必ず確認しておきましょう。

返還金制度があることで、採用後のリスクを一定程度軽減できる点は、人材紹介サービスを利用するメリットの一つです。

dodaプラスとは？通常サービスとの違い

doda人材紹介サービスを検討する際に、「dodaプラス」という名称を目にすることがあるかもしれません。ここでは、通常の人材紹介サービスとの違いを整理します。

dodaプラスとは

dodaプラスは、doda人材紹介サービスを補完する形で提供されているサービスです。PA（プロジェクトエージェント）と呼ばれる専任担当者が、より幅広い層の転職希望者にアプローチを行います。

通常のdoda人材紹介サービスでは、キャリアカウンセリングを受けた登録者の中から、採用要件に合致する人材が紹介されます。一方、dodaプラスでは、まだキャリアカウンセリングを受けていないdoda会員に対してもスカウトやアプローチを行います。

この違いにより、dodaプラスを併用することで母集団形成の幅が広がり、より多くの候補者にリーチできるようになります。

どんな企業に向いているか

doda人材紹介ではなく、dodaプラスが向いている企業は以下の通りです。

• 採用難易度の高いポジションを募集している企業
• 通常の人材紹介だけでは十分な候補者数を確保できない企業

dodaプラスの特徴は、doda人材紹介に比べてより多くの求職者にアプローチできる点です。

そのため、母集団形成に問題を抱えている企業は通常のdoda人材紹介ではなく、dodaプラスを利用することも検討してみると良いでしょう。

追加費用の有無や具体的な利用条件については、担当者に確認することをおすすめします。

doda人材紹介の登録から契約までの流れ

実際にdoda人材紹介サービスを利用する場合、どのような流れで進むのでしょうか。問い合わせから採用決定までのステップを確認しておきましょう。

①問い合わせ～契約締結
まずはWebフォームまたは電話で問い合わせを行います。その後、専任の担当者と打ち合わせを実施し、採用要件や募集ポジションについてヒアリングを受けます。打ち合わせはオンラインでも対応可能なため、忙しい採用担当者でも負担を抑えて進められます。
サービス利用にあたっては、基本契約書を締結します。契約書には、紹介手数料の料率や返還金規定、個人情報の取り扱いなどが記載されています。

②求人票作成と募集開始
契約締結後、担当者とのヒアリング内容をもとに求人票が作成されます。求人票は担当者が作成するため、採用担当者が一から作成する必要はありません。求人票の内容を確認・承認すると、募集が開始されます。

③選考から採用決定まで
募集開始後、担当者から採用要件に合致した候補者が推薦されます。書類選考を経て、面接を実施。面接日程の調整や、選考結果の連絡は担当者が代行してくれるため、採用担当者の工数を大幅に削減できます。
内定を出した後は、給与などの条件交渉や入社日の調整も担当者がサポート。入社までのフォローを受けながら、採用活動を完了させることができます。

doda人材紹介のメリットとデメリット

どのサービスにもメリットとデメリットがあります。doda人材紹介サービスを利用する際に知っておくべきポイントを整理します。

メリット

doda人材紹介サービスの主なメリットは5つあります。

まずは初期費用がかからない点です。採用が決定するまで費用が発生しないため、採用できなかった場合のリスクを抑えられます。

次に、採用要件に合った人材だけを選考できる点です。担当者が事前にスクリーニングを行うため、効率的に選考を進められます。

また、募集開始までのリードタイムが短い点も魅力です。求人票の作成を担当者に任せられるため、すぐに募集を開始できます。

加えて、採用業務を外部に委託できる形に近いため、採用担当者の業務の工数を大幅に削減できる点、そして求人を非公開求人として募集できる点もメリットとして挙げられます。

デメリット

一方で、デメリットも存在します。

最も大きいデメリットは、1人あたりの採用コストが高くなりやすい点です。例えば、年収500万円の人材を採用すると約175万円の手数料が発生するため、複数名を採用する場合は費用が膨らみます。

このような場合は、成果報酬型ではなく月額で利用料を支払う形の採用代行サービスを利用するのも一つの手段です。

また、採用業務の多くを担当者に任せるため、社内に採用ノウハウが蓄積されにくいというデメリットもあります。採用に関してのコンサルティングは求められないため、この点は注意が必要です。

長期的な視点で自社の採用力を高めたい場合は、採用代行サービスや求人広告サービスなどの、他のサービスとの併用を検討するとよいでしょう。

doda人材紹介と他の採用手法の比較

人材紹介以外にも、求人広告やダイレクトリクルーティングなど、さまざまな採用手法があります。それぞれの特徴を比較してみましょう。

求人広告との違い

求人広告は掲載費用型のサービスで、基本的には掲載期間に応じた料金が発生します。幅広い層にアプローチできる反面、応募者の質にばらつきが出やすく、書類選考の工数が増える傾向にあります。

成功報酬型の人材紹介サービスに比べて費用は格段に抑えることができますが、人材紹介サービスは採用要件に合致した候補者のみが推薦されるため、選考工数を抑えられます。

採用担当者が抱える業務量とコストとのバランスを考慮して選択するとよいでしょう。

ダイレクトリクルーティングとの違い

ダイレクトリクルーティングは、企業が転職希望者のデータベースから直接スカウトを送る手法です。自社で候補者を選定・アプローチするため、採用ノウハウを蓄積できるメリットがあります。

一方、人材紹介は候補者の選定やアプローチを担当者に任せられるため、採用担当者のリソースが限られている場合に適しています。自社の状況に応じて使い分けることが重要です。

採用代行サービスとの違い

採用代行サービスとは、採用業務そのものを企業の代りに行うサービスです。母集団形成から応募者管理、面接、内定者フォローまで、年間を通じて一貫したサポートを受けられることが特徴です。そのため、人材紹介は中途採用で主に利用されることが多いですが、採用代行サービスは新卒採用で主に利用されます。

料金は月額制で、主に月10万～50万程度の料金が設定されています。何人採用しても料金は変わらないため、大量採用を行いたいときに利用するのが良いでしょう。

中小企業がdoda人材紹介を利用する際の注意点

doda人材紹介サービスは企業規模を問わず利用できますが、中小企業が利用する際には押さえておきたいポイントがあります。

費用対効果の見極め方

人材紹介サービスを利用する際は、年間の採用人数と総コストを事前に試算しておくことが重要です。1人あたりの採用コストだけでなく、採用担当者の工数削減効果も含めて判断しましょう。

また、採用できなかった場合のリスクも考慮に入れる必要があります。成功報酬型のため、採用に至らなければ費用は発生しませんが、採用活動に費やした時間は戻りません。複数の採用手段を併用し、リスクを分散させることをおすすめします。

担当者との関係構築が成否を分ける

人材紹介会社の担当者は、複数の企業を同時に担当しています。中小企業の場合、大手企業と比較して優先度が下がるリスクがあることは認識しておく必要があります。

担当者に自社の魅力を的確に伝え、良好な関係を構築することが、質の高い推薦を受けるための鍵となります。定期的なコミュニケーションを心がけ、採用要件の変更や選考状況を適宜共有するようにしましょう。

他の採用手段との併用を前提に

人材紹介サービスだけに依存する採用体制は、中小企業にとってリスクが高いと言えます。求人広告やダイレクトリクルーティング、採用代行サービスなど、複数の手段を組み合わせた体制を構築することが望ましいでしょう。

また、中途採用だけでなく新卒採用も視野に入れることで、採用活動全体の最適化を図ることができます。

doda人材紹介が向いている企業・向いていない企業

ここまでの内容を踏まえ、doda人材紹介サービスが向いている企業と、そうでない企業の特徴を整理します。

向いている企業

doda人材紹介サービスが向いているのは、まず急な欠員が出て即戦力人材をすぐに採用したい企業です。募集開始までのリードタイムが短く、スピード重視の採用に適しています。

また、採用担当者のリソースが限られている企業にも適しています。採用業務の多くを担当者に任せられるため、本業に集中しながら採用活動を進められます。

専門職や経験者をピンポイントで採用したい場合、非公開で採用活動を進めたい場合にも有効です。

向いていない企業

一方、年間で複数名の大量採用を予定している企業には向いていません。採用人数が増えるほど手数料も膨らむため、求人広告を出す、採用代行サービスを利用するなど、他の手法を併用した方がコストを抑えられる可能性があります。

採用コストを極力抑えたい企業、自社で採用ノウハウを蓄積したい企業も、人材紹介サービスだけに頼るのは得策ではないでしょう。自社の状況を踏まえ、最適な採用手法を選択することが重要です。

中途だけでなく新卒採用も視野に入れるべき理由

ここまでdoda人材紹介サービスについて解説してきましたが、採用戦略を考える上では中途採用だけでなく、新卒採用も視野に入れることが重要です。

中途採用市場は年々競争が激化しており、即戦力人材の獲得は困難になっています。また、中途入社者は自社文化に馴染むまでに時間がかかることもあり、定着率の面で課題を抱える企業も少なくありません。

長期的な組織づくりを考えた場合、中途採用だけに頼る体制には限界があります。

一方で、新卒採用には、中途採用にはないメリットがあります。新卒社員は自社の文化や価値観に馴染みやすく、長期的な戦力として育成することができます。採用コストの観点でも、複数年にわたって分散させることで、単年度の負担を軽減できます。

また、新卒採用は大手企業だけのものではありません。中小企業だからこそ、大手にはない魅力を学生に直接伝えられる強みがあります。学生目線を取り入れた採用活動を行うことで、自社にマッチした人材を獲得できる可能性が広がります。

学生人事では、学生が企業と伴走して新卒採用を支援するサービスを提供しています。学生目線でのコンテンツ制作やインターン企画、内定者フォローなど、中小企業の新卒採用を幅広くサポート。中途採用と併せて新卒採用もご検討の方は、ぜひ詳細をご覧ください。

よくある質問（FAQ）

doda人材紹介サービスに関して、よくある質問をまとめました。

Q. doda人材紹介の手数料はいくらですか？
A. 採用決定者の理論年収の35%が紹介手数料となります。採用が決定するまで費用は発生しません。

Q. 登録から採用までどのくらいかかりますか？
A. 募集開始から採用決定までの期間は、ポジションや採用要件によって異なります。急募の場合は1〜2ヶ月程度で決定することもあります。

Q. 採用できなかった場合、費用はかかりますか？
A. 完全成功報酬型のため、採用に至らなかった場合は費用は発生しません。

Q. 中小企業でも利用できますか？
A. 企業規模を問わず利用可能です。全国に拠点があり、幅広い業種・職種に対応しています。

Q. dodaプラスは別途費用がかかりますか？
A. dodaプラスの利用条件や費用については、担当者に確認することをおすすめします。

まとめ

doda人材紹介サービスは、初期費用がかからない完全成功報酬型で、採用工数を削減しながら即戦力人材を採用できるサービスです。手数料は理論年収の35%が相場となっており、返還金制度も整備されています。

ただし、複数名採用ではコストが膨らむため、求人広告やダイレクトリクルーティング、さらには新卒採用との組み合わせを視野に入れた採用戦略が重要です。自社の採用課題に合わせて、最適な手法を選択してください。